定員半分、料金2倍。〜名古屋ウィメンズマラソン開催決定の意味〜

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今年はフルマラソン3時間以内のエリートランナーのみで開催された名古屋ウィメンズマラソンですが、2021年は募集定員を半減することで密集による感染拡大を防ぐなど対策を行い開催が決まりました。

都市型マラソン、それも女性ランナーに絶大な人気を誇る名古屋ウィメンズマラソンの開催決定は喜ばしいニュースですが、エントリー費については私自身、一瞬見間違いかと思いました。

エントリー代 26,000円(別途 事務手数料1,200円)

ちなみに2020年の参加費は13,850円でしたから一気に2倍近くになったのです。(2019年は12,000円)

私はウルトラマラソンやウルトラトレイルも走るので2万円台のエントリー代には驚きませんが、国内のフルマラソンでは異例の参加費です。

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さて、今回開催を決めたこと、エントリー費を上げたこと、について私なりに思うことがいくつかあります。

参加費の値上げは仕方がない

そもそも私にはエントリー資格はありませんが、今回の値上げは仕方がないと思ってます。

その理由を一言で言うなら、ランナーが走るためにかかる経費はランナーが負担すべきだと思うからです。

マラソン大会を開催するために必要な費用(運営費)をまかなうための収入は大きく次の3つです。

  • ランナーが支払う参加費
  • スポンサーからの協賛金等
  • 自治体からの補助金等

東京マラソン参加費は驚くほど安い

以前書いた記事ですが、東京マラソンの2014年大会の決算書を調べたら、参加者が負担しているのは実際にかかった運営費の2割程度でした。(当時の参加費は10,000円)近年は参加費を上げているので、この比率は高まっているでしょうが、都市型マラソンは参加費収入で運営できる大会はありません。

メナードの名前がない

今回の名古屋ウィメンズマラソンの大会ページを見て気づいた方はいるかもしれませんが、今まで大会を支えてきたメナードが協賛企業から外れています。

と言うことはその分の協賛金収入が減少したと言うことです。どのくらいの協賛金を支払っていたかは分かりませんが大きな減収になったことは間違いありません。

また、募集定員を半分にして参加費を変えなければ参加費収入が半減します。

参加者が半減することで減少する支出はもちろんあります。参加案内などの印刷代や郵送料、参加賞、エイドで準備するドリンク、またトイレの数なども減らせるのでレンタル代も減らせます。このように参加者が減れば減少する変動費はありますが、参加人数が半減しても変わらない、もしくはほぼ減らない固定費もマラソン大会にはあります。例えば名古屋ドームなど会場費や、交通規制のための警備費、またタイム計測などの費用は基本料金が大きいので人数が半減しても半減することはないでしょう。

もし、参加費を昨年並みにして開催するなら、企業からの協賛金や自治体からの補助金を増やすしかありませんが、どちらにもそのような余裕はありません。

結果的に開催するには参加費を増やすしかないのでしょう。もちろん経費を削減する余地はあると思いますが、名古屋ウイメンズマラソンに関係している訳でもないのでよく分かりません。

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ランナーは集まるのか?

フルマラソン参加費に27,200円も払える人なんて、そうはいないからエントリー者は激減するというSNS投稿を目にしますが、以下の理由からそんなことはないと思います。

まず、京都マラソンなど他の都市型マラソンの多くが中止発表をしており、東京マラソンが3月に開催したとしてもエントリー権利保有者以外の参加は難しそうなことから、名古屋ウイメンズマラソンはこの時期においては貴重なフルマラソンになります。

また、東京マラソンのチャリティー枠を取得するのに必要な費用は11万円を超えまずが、2020年大会は3,700人の枠が募集開始当日に埋まっています。2万円台の参加費であれば、11,000人を集めるのにはさほど苦労しないと思います。

また、名古屋ウィメンズマラソンを走りたいと言う熱烈な女性ランナーは少なくありません。

募集人数を戻したら参加費も戻すのか?

これは非常に興味深いことですが、上記で募集人数を半減したから参加費を上げたのは仕方がないと書きましたが、仮に2022年は22,000人の募集人数に戻したとしたら、参加費は26,000円から2020年基準に引き下げるのか?それとも1回上げたからには下げないのか?もしくは微妙に下げるのか?

個人的には協賛企業や自治体の財政に影響されない運営を作ることが長く大会を続けるためには必要だと思います。また自治体からの補助金は参加費に当てるのではなく、大会参加者の宿泊費や交通費、飲食店での食事など現地で使う費用を一定補助するための費用として使う方が、地元経済への波及効果は大きく、地元の理解は得やすいと思います。

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大会中止時の返金など

大会ページに、感染状況によっては開催できず、オンラインマラソンに変更の可能性が記載されています。その時はクオカード5,000円分の返金と、次回大会の出走権(参加費は別途必要)が付与されます。

ちなみに2020年大会の中止時は次回大会の出走権付与はされず、なぜ東京マラソンはあるのに、名古屋ウィメンズマラソンはないのか?という声が上がっていました。これは今回の募集種別の中にニューバランスのシューズ購入でエントリー権が付与されるなど、いわゆる協賛企業枠があることから、踏みきれなかったのでしょう。

他の大会への影響

ランナーにとって良い影響と悪い影響があると思います。

悪い影響

まず、悪い影響は、エントリー費が高騰するかもしれないと言うことです。

良い影響

良い影響は、今回感染防止対策はするとは言え、名古屋ウィメンズマラソンが11,000人、同時開催のハーフマラソンに9,000人(参加費13,000円)の合計20,000人の大規模イベント開催に踏み切ったことです。このことにより、現在開催可否を見極めている大会にとっては開催しやすくなると思われます。

今回の参加費倍増などには賛否両論あるとは思いますが、まずは開催できる大会から順次開催していく。そして走りたい(走れる)ランナーから順次参加していく。そのような流れが必要です。

こちらは、エリートの部のみで開催した2020年大会について書いた記事です。合わせてお読みください。

「定員半分、料金2倍。〜名古屋ウィメンズマラソン開催決定の意味〜」への1件の返信

  1. コロナ前から同時開催の名古屋シティーマラソンの参加費が高いのですが、2021ではハーフ¥13,000とこちらも高額に。
    もともと、名古屋女子マラソンと名古屋シティーマラソンは別日程で開催されていていたのですが、世界最大参加者の女子マラソンとしてウイメンズが開催、完走賞にティファニーが貰えると話題になりました。 
    その頃の参加費は約1万とティファニー分を考えると格安の大会でしたが、実はからくりが有ってシティーマラソンを同時開催にして参加費を上げたのです。
    ウイメンズのコースを10キロとハーフ使っての開催なのでそのためだけのエイドは必要なく、警備もゴールのところだけ追加です。 
    2020のハーフは中止になりましたが、コロナ前でも約1万で、2021は¥13,000。 参加賞はTシャツのみ。
    ウイメンズの大本を支えているのは参加者の参加費でもスポンサーでもなく、シティーマラソンの参加費と思います。

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