ウルプロからも複数のメンバーが参加予定だったトライアスロン大会ですが、メンバーから聞くところによると、人気大会のため当選するのも大変だと聞きました。
中止発表を聞いて、Facebook上でもショックを隠せない方々は少なくありません。
こちらが主催者発表です。
第 36 回全日本トライアスロン宮古島大会に参加予定のアスリートの皆様へ
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文中には中止理由と経緯、そして今後の対応が掲載されていますが、今後の対応を見てちょっと驚きました。
・参加費は全額返金
また、琉球新報によるとこのような記載もありました。
・参加年齢上限の65歳を迎える選手には次回大会の優先エントリー権を付与
私はトライアスロンの大会中止時の対応など普段は意識していないので分かりませんが、今回の新型コロナウイルス対策として中止になった大会のうちで、小規模な大会では全額返金するケースはありますが、人気大会での全額返金は私が知る限りではありません。
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今回私の目に留まったのは琉球新報のこの記載です。
これまでの大会準備で支出した費用は約2200万円で、今後市議会で議論し、補正予算で補塡(ほてん)するなど、対応案を検討していくとした。
この大会の運営費はどのくらいか分かりませんが、参加者が支払うおおよその参加費収入は分かります。
参加定員 1,700人 × 参加費 45,000円 =参加費収入 7,650万円
この参加費収入に、自治体からの補助金と、日本航空やコカ・コーラなど協賛企業からの協賛金収入が主たる運営費となります。
私が感じたのは、ここまで大会準備に使った支出は意外と少ないということです。
仮に(あり得ない話ですが)補助金と協賛金が0円だった場合でも運営費の約29%
仮に補助金と協賛金が参加費収入と同じ金額なら運営費の約14%
補助金と協賛金がもっと多いならさらに少ない金額になります。
何を言いたいかと言えば、台風による中止や、今回の東京マラソンのように開催直前に縮小が決まった場合は、その時点では開催準備に多額の費用が使われていることは分かりますが、今回のイベント自粛による中止の場合は、1ヶ月先の中止どころか、2ヶ月先の中止発表もあります。大会開催準備と運営にどのくらいの費用がかかるかは、大会の規模や、立地なども影響してきますが、東京マラソンの主催者が公表している2018年大会の発表(東京マラソンの参加料の仕組みについて)を見ると開催までの期間が大きければ大きいほど使う必要のない費用もあるのです。
ただ、トライアスロンはロードだけのマラソン大会と違って、海を泳ぐスイムがあることから、安全対策にはより多額の費用がかかるでしょう。そのこともあり、開催1ヶ月半前のこの時点でも大会準備に使った費用が抑えられている事情もあるのでしょう。
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Sushimanさんが中止を決めた大会が中止決定後にどのような対応をしているか一覧にまとめているので読んでみてください。
2/17以降に中止が発表されたランニング大会・イベント一覧【大会開催日ごとに掲載】
こちらを見ると中止発表と同時に規約により返金しないと発表する大会がある中で、全額返金・一部返金を発表した大会、そして参加費返金について検討中とした大会など様々です。
主催者ごとに状況は異なりますが、開催日が先になればなるほど返金をする。もしくは返金検討中の大会が増えていると感じました。
私はトライアスロンはしませんが、宮古島って凄くいいな。って感じました。毎年1月に宮古島ワイドーマラソンが開催されているので参加したくなりました。